ハザードマップはどこで見られますか？

国土地理院のハザードマップポータルサイトで全国の情報をまとめて確認できるほか、お住まいの自治体のサイトや窓口でも、より詳細な地域版の防災マップが配布されています。両方を確認することをおすすめします。

ハザードマップに載っていなければ安全ということですか？

そうとは限りません。ハザードマップはこれまでの知見にもとづく想定であり、想定を超える事象が起きる可能性は常にあります。当サイトでは「載っていないから安全」と断定はしません。

ハザードマップの見方｜買い物より先に自宅の条件を確認する

防災グッズを何から買うか考える前に、私はまず自宅がどういう災害を想定すべき場所なのかを確認しました。結論から言うと、この確認を先にしておくかどうかで、買うべきものの優先順位がかなり変わります。浸水の想定がある地域とまったくない地域では、備えの中身が違うからです。

この記事では、私が実際にハザードマップを確認したときの視点と手順、そして確認したあとにどう防災グッズの優先順位につなげたかを書きます。地図の見方に詳しくない人でも、住所を入力して色を確認するだけの作業なので、身構える必要はありません。

✅ ここだけ読めばOK

ハザードマップは、浸水・土砂災害・地震などの想定を重ねて確認できる地図です。防災グッズを買う前に、自宅の想定を確認しておくと、優先順位を決めやすくなります。国土地理院のハザードマップポータルサイトと、お住まいの自治体のサイトの両方を確認することをおすすめします。

なぜ買い物より先に確認するのか

私が最初に防災グッズのリストを見たとき、上から順に買っていけばいいのだろうと思っていました。しかし、実際に必要なものは、自宅がどういう災害の影響を受けやすいかによって変わってきます。

浸水の想定がある地域に住んでいる場合、垂直避難(建物の上階に移動して待機すること)で足りるのか、それとも早めに自宅を出る前提で考えるべきなのかで、備えの方向性が変わります。持ち出し用の道具を重視するか、自宅にとどまるための備蓄を重視するかは、この前提次第で変わるということです。

私は幸い、大きな浸水想定のない地域に住んでいますが、実際に停電を経験して、想定を確認しないまま防災グッズを買い始めていたら、優先順位を誤っていたかもしれないと感じています。停電と断水は浸水がなくても起きるものなので、ハザードマップの確認と、電源・水まわりの備えは、どちらも並行して進める必要があると考えています。台風のように事前に接近が分かる災害の場合は、地図の確認と並行して、直前の準備にも時間を割けるという利点もあります。

確認しないまま買い物を始めるとどうなるか

私の知人は、防災グッズのセットを一式買ったあとで、自宅が浸水の想定区域にすっぽり入っていることに気づいたと話していました。持ち出し用の道具は用意していたものの、実際には早めの移動を優先すべき地域で、自宅にとどまる前提の備蓄のほうを厚く用意してしまっていたそうです。結果的に買い直しにはならなかったものの、優先順位を見直すきっかけになったと言います。この話を聞いて、私は買い物より先に地図を確認する順番の大切さを実感しました。

⚠️ 注意点

自治体の想定は更新されることがあります。数年前に見たきりの場合は、もう一度確認してください。私が住んでいる地域も、途中で想定が変わっていました。

ハザードマップとは何を示しているか

ハザードマップは、洪水・内水氾濫・高潮・土砂災害・地震の揺れやすさなど、複数の災害の想定を地図上に重ねて確認できるものです。国が公開しているハザードマップポータルサイト（国土地理院）では、全国どこでも同じ形式で確認できます。

地図の色分けは、浸水した場合に想定される深さなど、災害の規模を示しています。自宅の位置がどの色に該当するか、そして周辺にどのような想定があるかを確認しておくと、避難の判断や備えの方向性を考える材料になります。色の濃淡は数値と対応しており、凡例を確認すればどの程度の深さが想定されているかが分かるようになっています。初めて見ると情報量が多く感じますが、自宅の位置さえ特定できれば、確認すべき箇所はそれほど多くありません。

全国版と自治体版、両方を見る理由

国土地理院のポータルサイトは全国どこでも同じ形式で見られる一方、各自治体が独自に作成している防災マップには、より地域に密着した情報が載っていることがあります。避難所の場所、給水拠点の位置、地域ごとの詳しい想定などです。私は両方を見比べて、自宅の状況を確認しました。

自治体版の防災マップは、役所の窓口で紙の冊子として配布されていることもあります。ウェブサイトだけでなく、窓口で直接もらえるものがないか確認してみるのもよいと思います。私が住んでいる自治体でも、ウェブサイトの地図には載っていない、地域ごとの避難経路の注意点が紙の冊子には書かれていて、参考になりました。

地図の読み方に慣れるコツ

ハザードマップを初めて見たとき、色分けや記号の意味がすぐには分からず戸惑いました。多くのポータルサイトには凡例が用意されているので、まずそこを確認し、自宅の位置を検索してから、色の意味を一つずつ照らし合わせていくとよいと思います。地図を眺めるだけでなく、実際に自宅の住所を入力して、自分の家がどの色に該当するかを確認する作業までがセットだと考えています。

まず確認すること

ハザードマップを見るときに、私が確認した項目を挙げておきます。

浸水の想定

自宅の場所に、どの程度の浸水が想定されているかを確認します。想定される浸水の深さによって、垂直避難で対応できるのか、早めに移動する前提で考えるべきなのかの判断材料になります。マンションの高層階であれば浸水そのものの影響は受けにくい一方、電気設備が低層階や地下にある場合、停電や断水につながる可能性がある点も踏まえておくとよいと思います。想定される浸水の深さが数十センチ程度なのか、それとも建物の1階部分が水没するレベルなのかによって、判断すべき行動はまったく変わってきます。

浸水の想定には、河川の氾濫による想定と、下水道や排水が追いつかないことで起きる内水氾濫の想定があり、それぞれ別の地図として公開されていることがあります。自宅の周辺が、どちらのタイプの浸水想定に該当するかも、あわせて確認しておくと理解が深まります。

土砂災害の想定

崖や斜面に近い場所に住んでいる場合、土砂災害の想定も確認しておく必要があります。こちらは浸水と違って予兆をつかみにくく、早めの判断が必要になる災害だとされています。土砂災害警戒区域に該当するかどうかは、自治体の窓口や専用の地図で確認できます。降雨が続いたあとに地盤がゆるむこともあるため、一度の確認だけでなく、警報が出た際には自治体からの情報にも注意しておくとよいと思います。

私は平地に住んでいるため土砂災害の想定はありませんが、実家が斜面に近い場所にあり、帰省のたびに周辺の状況を確認するようにしています。自分の自宅だけでなく、離れて暮らす家族の住まいについても、同じように確認しておくと安心材料になります。

地震の揺れやすさ

地盤の性質によって、同じ地震でも揺れの大きさが変わることがあります。この想定も、家具の固定など住まいの対策の優先度を考える材料になります。揺れやすいとされる地域では、家具の転倒防止をより早い段階で優先するという判断もできます。

給水拠点・避難所も同じ地図で確認できる

ハザードマップや自治体の防災マップには、災害時の給水拠点や避難所の位置も記載されていることが多いです。これは防災グッズの備え方にも直結する情報です。

例えば、徒歩圏に給水拠点がある場合、水の備蓄量をやや抑えて他の項目に予算を回すという判断もできます。逆に、給水拠点までの距離がある、あるいはエレベーターが止まると水を運ぶこと自体が難しい高層階の場合は、水の備蓄を厚めにしておくほうが現実的です。

避難所の場所も、実際に歩いて確認しておくとよいと思います。地図上の距離と、実際に歩いた体感の距離は違うことがあります。夜間や雨天時にどれくらい時間がかかるかも、一度歩いてみないと分からない部分です。私は休日に家族と一緒に、指定されている避難所まで実際に歩いてみたことがあります。地図で見ていたよりも坂道が多く、時間もかかることが分かり、夜間や悪天候であればもっと時間がかかるだろうと実感しました。

給水拠点の運用方法も確認しておく

給水拠点は、地図上に印があるだけでなく、実際にどのように運用されるかも自治体によって異なります。給水車が来る場所なのか、常設の設備があるのか、そして自分でポリタンクなどの容器を持参する必要があるのかは、事前に確認しておくとよい情報です。容器を持っていないと給水を受けられないケースもあるため、ポリタンクや給水袋を備えておくことも、ハザードマップの確認とあわせて検討したい項目です。列に並ぶ可能性や、1回あたりに受け取れる量に制限があるかどうかも、自治体の案内で確認できることがあります。

備え方の基礎知識の比較
アイテム	実売の目安	保管	優先度	向いている家庭
自治体の配布・貸出（防災マップ / 給水袋など）	代用可	省スペース	★★★	すべての家庭（買い物の前にここから）

価格は各ショップの販売ページで確認できた実売の目安です（2026年8月時点）。防災用品は災害の発生直後に品薄・高騰することがあり、表示価格と実際の購入価格は一致しません。必要な量は家族の人数・年齢・住まいの条件で変わります。備蓄量の目安は内閣府や消防庁の公開資料をご確認ください。

確認したあとにやること

ハザードマップで自宅の想定を確認したら、次は防災グッズの優先順位を決める段階に進みます。浸水の想定がある場合は持ち出し用の道具を、想定がない場合や在宅避難を選べる場合は自宅の備蓄を重視する、というように、確認した内容を備えの方向性に反映させます。

具体的な優先順位のつけ方については、防災グッズを何から買うかについての記事で詳しく書いています。備蓄の日数の目安についても、別の記事で公的機関の資料をもとに整理しています。

家族で確認内容を共有する

ハザードマップを確認したら、その内容を家族で共有しておくことも大切だと感じています。私は確認した内容をスマホのメモにまとめて、家族にも見せるようにしました。避難所までの経路や、給水拠点の場所は、実際に災害が起きたときに慌てて調べるのではなく、事前に全員が把握しておいたほうが行動しやすいと思います。

子どもがいる家庭では、通学路と避難経路が重なっているか、学校自体がどのような想定区域にあるかも確認しておくと安心材料になります。学校からは、災害時の対応方針についてお知らせが配布されることもあるので、そちらも目を通しておくとよいと思います。

職場の想定も確認しておく

平日の日中に災害が起きた場合、自分自身が自宅にいないことも考えられます。勤務先の建物や周辺エリアがどのような想定区域にあるかも、時間があれば確認しておくとよいと思います。勤務先によっては、独自の防災計画や帰宅困難者対策が用意されている場合もあるため、社内の案内があれば目を通しておくことをおすすめします。

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私はハザードマップを確認するまで、自宅が浸水の想定にほとんど該当しないことを知りませんでした。知ってからは、水の備蓄よりも停電への備えを優先するという判断がしやすくなりました。

自治体ごとの違いに注意

ハザードマップの内容や、避難所・給水拠点の情報は、自治体によって公開の仕方や詳しさが異なります。引っ越しをした場合は、以前住んでいた地域の想定をそのまま持ち越さず、新しい住所で改めて確認することをおすすめします。

また、同じ市区町村内でも、地域によって想定が大きく異なることがあります。「うちの地域は大丈夫だろう」という思い込みで確認を省略せず、実際に自宅の住所で検索して確認することが大切だと思います。

隣接する自治体の情報も見ておく

自宅が自治体の境界付近にある場合、隣接する自治体の想定もあわせて確認しておくと参考になります。河川や地形は行政区分をまたいで続いているため、隣の自治体側の想定情報が、自宅周辺の状況を理解するヒントになることがあります。私の自宅は境界付近ではありませんが、実家がそうした立地にあり、両方の自治体のサイトを確認するようにと伝えています。

実際に私が確認した手順

参考までに、私が実際にハザードマップを確認したときの手順を書いておきます。特別な知識は必要なく、誰でも同じように進められる作業です。

ハザードマップポータルサイト（国土地理院）にアクセスし、自宅の住所を検索する
洪水・内水氾濫・土砂災害・地震の揺れやすさなど、表示できる項目を一つずつ切り替えて確認する
自宅の位置がどの色に該当するか、周辺と比べてどうかを確認する
お住まいの自治体のサイトで、地域版の防災マップを探し、避難所・給水拠点の位置を確認する
気になる点があれば、自治体の防災担当窓口に問い合わせる

この作業自体は30分程度で終わりました。防災グッズを買いに行く前に、まずこの確認を済ませておくことをおすすめします。

季節や気象状況によっても優先度は変わる

ハザードマップの想定は基本的に固定的な情報ですが、実際にどの災害に備えるべきかは季節によっても変わります。台風や大雨が増える時期は浸水・土砂災害への意識を高め、地震はいつ起きるか分からないため通年で家具固定などの対策をしておく、というように意識の配分を変えています。

台風が近づいているときにやるべき準備については、また別の記事で整理する予定です。気象庁(気象庁)の発表にも日頃から目を通しておくと、季節ごとの警戒レベルの感覚がつかみやすくなります。

想定を超える場合もあることを踏まえる

ハザードマップは、これまでの知見にもとづいて作られた想定であり、想定を超える規模の災害が起きる可能性は常にあります。当サイトでは「ハザードマップに載っていないから安全」と断定することはしません。想定はあくまで判断材料の一つとして活用し、実際の避難情報や気象庁の発表(気象庁)にも注意を払うことをおすすめします。

過去に大きな災害が起きた地域でも、その後にハザードマップの想定区域から外れているように見えるケースもあります。これは、堤防やダムなどの対策が進んだことで想定が変わった場合もあれば、単に評価の前提が変わっただけの場合もあります。数字や色分けだけを鵜呑みにせず、「この地図はいつの時点の想定か」という更新日も確認する習慣をつけておくとよいと思います。

土地の成り立ちを知ることも参考になる

ハザードマップとは別に、自分の住んでいる土地がもともとどのような地形だったかを知ることも、判断材料の一つになります。埋め立て地や、もともと川や沼だった場所は、地盤の性質が周辺と異なることがあります。国土地理院のサイトには、古い地図や治水の歴史に関する情報も公開されているので、時間があれば目を通してみるのもよいと思います。ただし、これも当サイトが独自に「危険」「安全」と判定するものではなく、あくまで参考情報としての位置づけです。

浸水と停電・断水の関係

浸水の想定がある地域では、水害そのものだけでなく、それに伴う停電や断水も考えておく必要があります。変電設備や上下水道の設備が浸水すると、直接の被害がない場所でも、停電や断水が波及することがあります。私が経験した停電は台風によるものでしたが、浸水の想定がある地域では、同じ台風でも水害と停電が同時に起きる可能性を考えておいたほうがよいと思います。

このように、ハザードマップで確認する災害の種類は独立しているわけではなく、互いに関連して発生することがあります。浸水の想定を確認するときは、あわせて停電・断水への備えも意識しておくと、備えの抜けが少なくなります。停電への備え方については、別の記事で詳しく整理しています。

賃貸に住んでいる場合に意識したいこと

賃貸物件に住んでいる場合、ハザードマップの確認に加えて、建物自体の情報も意識しておくとよいと思います。契約時の重要事項説明で、水害リスクについての説明が行われることになっていますが、時間が経つとその内容を忘れてしまいがちです。契約書類が残っていれば、あらためて見返してみることをおすすめします。引っ越しの予定がある場合は、内見の段階でハザードマップを確認する習慣をつけておくと、契約後に慌てずに済みます。

また、賃貸の場合は家具の固定方法にも制約があります。壁に穴を開けられないことが多いため、突っ張り棒や粘着マットなど、原状回復しやすい方法を選ぶ必要があります。ハザードマップで地震の揺れやすさを確認したうえで、賃貸でもできる範囲の対策を検討するとよいと思います。

マンションと戸建てで確認したい視点の違い

マンションに住んでいる場合、浸水の想定だけでなく、給水ポンプや電気設備がどこに設置されているかも気にしておくとよい情報です。地下や1階に設備がある場合、浸水によって上層階の住戸まで影響が及ぶことがあります。管理組合や管理会社に確認できる範囲で、設備の位置を把握しておくと安心材料になります。管理組合の総会資料や、防災に関する掲示物にヒントが載っていることもあるので、目を通しておくとよいと思います。

戸建ての場合は、自宅の敷地そのものの高さや、周辺の排水経路が浸水のしやすさに影響します。近隣で過去に浸水した経験がある場合は、その情報も参考になります。近所の年配の方に話を聞くと、公的な資料には載っていない過去の浸水の記憶を教えてもらえることもあります。マンションと戸建てで備えるものがどう変わるかについては、別の記事で詳しく整理する予定です。

まとめ

防災グッズを何から買うか迷ったら、まずハザードマップで自宅の想定を確認するのが先だと私は考えています。浸水・土砂災害・地震の揺れやすさといった想定によって、持ち出し用の道具を重視するか、自宅の備蓄を重視するかの判断が変わってくるからです。

ハザードマップは一度確認したら終わりではなく、自治体が改訂したタイミングでその都度見直すべきものだと感じています。私は半年ごとの防災用品の点検のタイミングで、あわせてハザードマップの最新版が公開されていないかも確認するようにしています。住まいを変えたときはもちろん、住み続けている場合でも、こうした定期的な確認を習慣にしておくと、いざというときの判断材料が古くなりすぎることを防げると思います。

給水拠点や避難所の位置も同じ地図で確認でき、水の備蓄量や避難の判断材料になります。想定は更新されることがあるので、一度確認したら終わりにせず、定期的に見直すことをおすすめします。マンションか戸建てか、賃貸か持ち家かによっても確認すべき視点は少しずつ変わるので、自分の住まいの条件にあわせて必要な情報を拾っていく作業だと捉えるとよいと思います。買い物の前に地図を確認するという、お金のかからない一歩から始めてみてください。